もしかして、
金融機関のカモになってませんか？
「金融機関の営業マンが、すすめる投資信託を買った。」
などなど様々なケースがあると思います。
ここで、あなたに言いたいことは金融機関の収入源はあなたから頂く手数料だと言うことです。
金融機関の職員の給与は、あなたから頂く金融商品の販売手数料を財源としています。
したがって金融機関のすすめる商品は必ずしも、あなたにとって良い商品とは言えず、むしろ損をしてしまう商品だと言えます。
金融機関は手数料欲しさに色々な手であなたの資産を囲い込み手数料を取ろうと考えています。
かつて金融機関は、新商品が出るたびに無知なお年寄りを中心に金融商品の買い替えを勧め、お客様に損をさせてでも自分たちは手数料を得ようとしていました。
金融商品取引法の施行後、そのような販売方法は影を潜めましたが、今でも強引なセールスは形を変えて続いていると言えます。
また金融機関が販売する商品自体にも問題があります。
このように毎月分配型の投資信託は罠がいっぱい仕掛けられています。
しかし、金融機関は巧みなセールストークで毎月分配型の投資信託を売り込んでいます。
他にもデリバティブを組み入れた商品を始め、金融機関の都合が優先されて、消費者が損をする確立の高い商品がたくさん存在します。
金融機関は、そのような金融商品を言葉巧みにあなたに販売してくることでしょう。
では、そんな金融機関に、だまされないで、あなたに有利な商品はないのでしょうか？
数ある金融商品の中から自分に合う金融商品、つまり自分に有利な金融商品を選ぶ必要があります。
つまり金融機関があまり薦めない商品ことがあなたにとって有利な商品であるわけです。
では、その金融商品とは一体、何でしょうか？
金融機関のすすめる商品とは別に自分の判断で投資をしている方も多いと思います。
インターネットのサイトや金融情報の雑誌を購入し、金融商品や銘柄の研究に取り組んでいる方もいらっしゃると思います。
結論を言うと個別銘柄の株式投資（信用取引）、外国為替証拠金取引（FX）、カバードワラント、日経２２５先物（mini）、日経２２５オプション取引などの取引で継続的に儲けることの出来る人は残念ながらほんの一握りです。
リスクを伴う以上、宣伝のように資産を何十倍にできる確率は非常に低いと考えるのが妥当だと思います。
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ファイナンシャルプランナーが教える金融機関にだまされない資産運用方法
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